不用品の無料回収・無料引き取り【埼玉県での家電製品の無料処分!】

家電の無料回収 不用品の回収

中古家電の処分でお困りではないですか?

「引越しで不要になる家電の処分はどうしようか」
家電が壊れて買い替えたけど、壊れた家電の処分に困っている
「古いミシンが押し入れに入ったままだけど、もう使う予定がないので処分したい」
引越し先に取り付けるつもりで、取り外して持ってきたエアコンが予定が変わって不要になった
など、中古家電の処分でお悩みはないですか?

埼玉県での家電の無料回収・無料引き取りはリサイクルショップ-埼玉出張買取コールセンター

家電の無料引き取り・無料回収はご相談下さい!

他店より高価買取・格安回収で毎月100件以上の実績!他店で断られた物でも買取・回収可能!


リサイクルショップ・埼玉出張買取コールセンターでは、埼玉県さいたま市を中心に毎月150件以上の回収・引き取り・処分を行っています。
店舗販売だけでなくネット販売・業者間取引・海外輸出など、独自の幅広い販売・処分ルートを持っており、商品によってこれらを使い分けてリサイクル・リユースの効率をアップさせています。

古い家電や壊れた家電でも、お持ち込みなら無料で引き取りできる物もありますので、ご相談下さい。
出張での無料回収ができるかどうかは、ご依頼頂く家電の種類・数量と出張距離との関係で決まりますので、お気軽にお問い合わせ下さい。

365日年中無休で対応!まずは無料お見積りフォームをご利用ください。

「埼玉出張買取コールセンター」では、エアコン、ノートパソコン、デスクトップPC、液晶モニター(液晶不良はNG)、ゲーム機、ミシン、iPad、iPhone、タブレットPC、スマホ、携帯電話、アンプ、カメラ、ビデオカメラ、炊飯器などの不要家電の無料引き取りを行っています。
持って来て頂ければ、古くても壊れていても無料で引き取ります

上記以外で無料引き取りできる家電・電化製品は、時期や季節によって変わりますので、お気軽にお問い合わせ下さい。

現在、古くても壊れていても無料引き取りができる可能性が高い家電・電化製品は、DVDレコーダー、ブルーレイレコーダー、8mmビデオデッキ、DATデッキ、カセットデッキ、カラオケコマンダー、レコードプレーヤー、カーナビ、カーステレオ、車用ウーファー、ワープロ、業務用制製氷機、エアコン、窓用エアコン、ノートパソコン、デスクトップPC、液晶モニター(液晶割れはNG)、ゲーム機、ミシン、ロックミシン、無線機、iPad、iPhone、タブレットPC、スマホ、携帯電話、アンプ、カメラ、ビデオカメラ、炊飯器などです。

家電以外の不用品では、給湯器、ストーブ、編み機、エレキギターギターアンプアルミホイール付きタイヤ、クロスバイク、ミニベロ、BMX、マウンテンバイク、ロードバイク、電動自転車、バッテリー、脚立なども、古くても壊れていても無料で引き取りできる場合がありますのでご相談下さい。

その他の古くても壊れていても無料引き取りができる可能性が高いモノは、フォークギター、ベース、ベースアンプ、ドラムセット、アコーディオン、バイオリン、オープンリールテープ、レコード、ゲームソフト、釣り用品、リール、厨房用シンク、厨房用作業台、インバータ発電機、コンプレッサー、草刈り機、ドラム式延長コード、ガスストーブ、石油ストーブ、電動工具、工具類、おもちゃ、置時計、腕時計、ケーブル類、コード類、銅パイプ類などです。

家電は何ゴミに分類される?

家電は何ゴミに分類される? 詳しく見ていきましょう。

家電の無料引き取り

不燃ゴミ(もえないごみ)

自治体が規定したサイズの袋に入る小さい家電は、不燃ゴミ(燃えないゴミ)」に分類されることが多くなります。
たとえば、以下のような家電です。

  • ドライヤー
  • ヘアアイロン
  • ラジオ
  • カメラ・ビデオカメラ
  • 電気ポット
  • 電気髭剃り
  • 電話機
  • FAX
  • CDプレーヤー
  • DVDプレーヤー
  • 炊飯器

なお、家電の種類によってはサイズに関係なく粗大ゴミに分類する自治体もあるので、確認が必要です。

粗大ゴミ

家電のサイズが自治体の規定以上になると、「粗大ゴミ」として分類されることが多いです。
一般的に粗大ゴミとして分類されるのは、以下のような家電です。

  • ランニングマシーン
  • 大型マッサージ機
  • 食洗器
  • 照明器具
  • 空気清浄機
  • 電気コタツ
  • 扇風機

粗大ゴミとして分類される家電のサイズは、自治体によって異なります
詳しくは、自治体のホームページなどで確認してください。

自治体によっては、その他のゴミになる場合も

自治体によっては、家電の種類によって「金属ゴミ」などで回収していることもあります。
詳しくは、自治体のホームページなどで確認してください。

また、「小型家電リサイクル法」に基づいて小型家電の回収を行っている自治体もあります
小型家電として処分する方法については、自治体によってまちまちですので確認が必要です。

自治体回収にゴミとして出せない家電もある

家電の中には、自治体回収にゴミとして出せない物もあります

家電リサイクル法の対象家電

冷蔵庫・洗濯機・テレビ・エアコンは「家電リサイクル法」の対象家電であるため、自治体回収にゴミとして出すことはできません

家電リサイクル法とは、対象家電に含まれる資源を有効活用することなどを目的とした法律になります。
家電リサイクル法の対象家電は、最終的にメーカーが回収し再資源化することになっているため、自治体回収にゴミとして出すことができないのです。

パソコンリサイクル法の対象家電

パソコンやパソコン用モニターは、「パソコンリサイクル法」の対象家電になるため、自治体回収にゴミとして出すことができません

パソコンリサイクル法とは、パソコンやパソコン用モニターに含まれる資源の有効活用などを目的とした法律です。
パソコンリサイクル法では、メーカーが対象家電を回収しリサイクルすることになっているため、自治体にゴミとして回収してもらうことはできません。

業務用家電

業務用家電は産業廃棄物扱いになることから、自治体回収にゴミとして出すことができません
不要になった業務用家電は、産業廃棄物収集運搬許可を取得済みの業者に処分を依頼してください。
万が一、産業廃棄物収集運搬許可を未取得の業者に依頼すると、業者と依頼者の双方に廃棄物処理法違反として罰金刑が科されることもあるので注意しましょう。

家電の捨て方にはどんな方法がある?

不要になった家電の捨て方にはどんな方法があるか、詳しくご紹介しましょう。

自治体回収にゴミとして出す

不要になった家電を自治体回収にゴミとして出す方法や流れは、以下が一般的です。
より詳しくは、自治体のホームページなどで確認してください。

不燃ゴミ(燃えないごみ)を出す方法や流れ

不要になった家電を自治体回収に不燃ゴミとして出す場合、以下のような流れになります。

  1. 自治体の定めたサイズの透明袋や自治体指定の有料袋に入れる
  2. 自治体ごとに決まった曜日・収集時間・収集場所に出しておく
  3. 収集時間以降に自治体が家電を収集する

不燃ゴミとして出す場合、処分費用は無料です。
なお、自治体によっては、指定ゴミ袋(有料)に入れて出す必要があるため、確認が必要になります

粗大ゴミを出す方法や流れ

不要になった家電(家電リサイクル法対象外の家電)を自治体回収に粗大ゴミとして出す流れは、以下をご覧ください。
粗大ゴミ処理券を前もって購入する必要が無く、当日に現金で払う自治体もありますので確認してみて下さい。

  1. 自治体の粗大ゴミ受付窓口に連絡して家電の収集を依頼する
  2. 受付番号・収集日時・収集場所・料金などの指示を受ける
  3. コンビニなどで料金分の粗大ゴミ処理券を購入する
  4. 粗大ゴミ処理券に必要事項を記入し、家電の分かりやすい場所に貼り付ける
  5. 収集当日になったら指定時間より前に家電を収集場所へ出しておく
  6. 指定時間以降に自治体が家電を収集する

粗大ゴミして処分する場合、1個に付き数百円~数千円程度の料金がかかるのが一般的です。
なお、自治体によっては、自分の車などで自治体のゴミ処理施設に家電を直接持ち込んで処分することもできます。

関連法律に沿って手続きする

家電リサイクル法の指定家電

家電の種類によっては、関連法律に沿って手続きして処分することができます。

家電リサイクル法の対象家電

テレビ・エアコン・冷蔵庫・洗濯機は、「家電リサイクル法」の対象家電として処分することができます。
家電リサイクル法とは、対象家電に含まれる資源を有効活用することなどを目的とした法律です。
自治体の粗大ゴミとしては出せませんので、気お付けて下さい。

パソコンリサイクル法の対象家電

パソコンやパソコン用モニターは、パソコンリサイクル法の対象家電として処分することができます。
パソコンリサイクル法とは、パソコンやパソコン用モニターに含まれる資源の有効活用などを目的とした法律です。

小型家電リサイクル法の対象家電

デジカメ・携帯電話・スマホなどの小型家電は、「小型家電リサイクル法」の対象家電として処分することができます。
小型家電リサイクル法とは、小型家電に含まれる資源を有効活用することなどを目的とした法律です。
小型家電リサイクル法に沿って処分する場合は、役所や家電量販店などに設置してある小型家電専用回収ボックスへ投入してください。
処分費用は、無料です
なお、自治体によって対象家電が異なるため、事前に自治体のホームページなどで確認してください。

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